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コスパLABO 動画連動ガイド

保険は、商品より先に
「不足額」を考える

保険は「入れば安心」ではありません。公的保障・勤務先の制度・貯蓄を確認し、 それでも家計が耐えられない不足が残るときに、民間保険を検討します。

5つの順番を確認する必要保障額を診断する
保険について疑問を持ち、情報を確認するパパ
お金と時間を大切にする案内役のコストン

まず「何に入る？」ではなく、何が足りないかを確認しよう。

このページを使う前に

このガイドは、保険を考える順番を整理する一般的な情報です。個別の加入・増額・減額・解約を勧めるものではありません。 契約を変更する前に、公的窓口・勤務先・保険会社の契約概要などで条件を確認してください。

BASIC RULE

小さな損失は貯蓄、大きな不足は保険を検討

リスクがあるだけで保険が必要とは限りません。起きたときに家計や生活を維持できるかが判断の軸です。

家計が耐えられる損失

生活防衛資金を残したまま支払える範囲なら、用途を限定しない貯蓄で備える考え方があります。

家計が耐えられない大きな不足

公的保障・勤務先制度・貯蓄を使っても生活が成り立たない不足が残る場合に、民間保険を検討します。

5 STEPS

保険を考える順番

商品名や保険料から始めず、上から順に確認します。途中で不足が解消するなら、民間保険を増やさない判断もあります。

  1. 01公的保障を確認健康保険・年金・介護保険など、加入している制度で何が対象になるかを確認します。
  2. 02勤務先の制度を確認有給休暇、休職中の給与、弔慰金、団体保険などは勤務先ごとに異なります。
  3. 03貯蓄で対応できる範囲を確認生活防衛資金をすべて使い切らない前提で、家計が耐えられる支出を整理します。
  4. 04不足する金額と期間を計算必要な生活費から、公的給付・収入・勤務先保障・貯蓄を差し引きます。
  5. 05不足分だけ民間保険を検討保障額だけでなく、対象外条件・待機期間・支払期間・更新条件まで確認します。

FOUR RISKS

4つのリスクを同じ順番で整理

死亡・医療費・収入減少・介護は、どれも「公的保障などを確認した後に、残る不足を見る」点が共通します。

死亡への備え

亡くなった後、生活費などが不足する家族がいるかを考えます。

先に確認すること

  • 生活費・教育費・住宅費など、将来必要になるお金
  • 遺族年金、配偶者の収入、勤務先の死亡保障
  • 団体信用生命保険の対象範囲と現在の貯蓄

必要なお金から、受け取れるお金と使える貯蓄を差し引いた不足額が、死亡保障を検討する出発点です。

必要保障額を整理する

医療費への備え

治療費の総額ではなく、公的制度利用後の自己負担を確認します。

先に確認すること

  • 高額療養費制度の年齢・所得別の上限
  • 健康保険の付加給付や勤務先の見舞金
  • 差額ベッド代・食事代など制度の対象外となる費用

自己負担を貯蓄で無理なく支払えるかを確認し、難しい部分が残るときに医療保険を検討します。

医療保険の必要性を整理する

長期間働けない場合への備え

治療費より、毎月の収入減少が家計に大きく影響する場合があります。

先に確認すること

  • 有給休暇と休職中の給与・手当
  • 加入する健康保険の傷病手当金と年金制度
  • 毎月の最低生活費と、貯蓄で暮らせる期間

加入制度と働き方で保障が大きく異なります。会社員・自営業という名称だけで決めず、実際の加入先へ確認します。

介護への備え

公的介護保険を使った後に残る生活費と介護費を考えます。

先に確認すること

  • 要介護認定後に利用できるサービスと自己負担割合
  • 居住費・食費・日用品・住宅改修などの負担
  • 年金等の収入、家族の支援、柔軟に使える現金

場所・期間・家族の状況で必要額が変わるため、まず現金で対応できる範囲を確認します。

制度を使った後の自己負担を確認

高額療養費制度

2026年8月診療分から見直しがあります。上限は年齢・所得などで異なるため、最新表を確認します。

傷病手当金

協会けんぽでは、一定条件下で標準報酬を基にした額が支給され、期間は支給開始から通算1年6か月です。

公的介護保険

年齢・原因となる疾病・所得などで利用条件や自己負担が異なり、居住費や食費など対象外費用もあります。

制度は加入先・所得・家族状況・時期により異なります。表示内容だけで給付額を確定せず、必ず公式窓口へ確認してください。

民間保険を検討しやすい状況

  • 収入がなくなると生活が難しい家族がいる
  • 家計が一人の収入に大きく依存している
  • 公的保障と勤務先制度を使っても不足が大きい
  • 貯蓄で対応すると生活防衛資金が不足する
  • 加入制度の保障が少なく、収入回復まで時間がかかる

増やす前に立ち止まれる状況

  • 公的保障や勤務先制度で不足の多くを補える
  • 必要な期間を貯蓄と継続収入で維持できる
  • 同じ目的の保障が複数契約で重複している
  • 保障期間や支払条件が必要なリスクと合っていない
  • 保険料で将来の貯蓄余力が大きく下がっている

どちらも一般的な傾向です。該当するだけで加入・解約が決まるものではありません。

NEXT ACTION

まずは不足する保障を整理する

診断結果だけで契約を決めず、必要な保障の種類と優先順位を言葉にするために使ってください。 金額や個別回答は原則として端末内で処理されます。

必要保障額を診断する医療保険の必要性を確認する

公式情報・確認先

制度の対象・給付額・改定内容は、次の公式情報で最終確認してください。

制度情報の最終確認日：2026年8月8日／動画連動の最終確認日：2026年8月17日